第４３回日本Ｍテクノロジー学会／「ＩｏＴ時代のデータマネジメント」をテーマに議論を展開

　第４３回日本Mテクノロジー学会が、８月２６～２７日にキャンパスイノベーションセンター東京（東京・港区）で開催された。大会長は植松裕史氏（インターシステムズジャパン）、プログラム委員長は木村映善氏（愛媛大）が務めた。テーマは「ＩｏＴ時代のデータマネジメント」。
　同学会は、ＩＳＯ（国際規格）およびＪＩＳ（日本工業規格）で制定されているコンピュータ言語でデータベース言語のＭ言語についての利用応用・利用技術・アプリケーション・教育などを考えるために設立されたもので、最新情報・利用応用・利用技術・アプリケーション・教育・ユーティリティ・国際動向などの情報を収集し、会員に提供している。また、次期バージョンの規格の検討を行い、米国でのM言語の規格策定委員会 （MDC）にも参加するなど、国際的な活動も行っている。
　初日である8月26日、大会長である植松氏の挨拶の後、基調講演として、中川友紀子氏（アールティ）による「ロボット技術とＡＩ～センサー社会がもたらすもの」、教育講演として、Ａｔｓｕｓｈｉ Ｉｎｏｕｅ氏（イースタンワシントン大）による「アメリカのオープンソース電子カルテとＩｏＴ」が行われた。Ｉｎｏｕｅ氏は、オバマケアによる米国での飛躍的な電子カルテ普及と、そのシステムがどのような内容のものかについて解説した。
　午後には大会長企画である「ＩｏＴ Ｉｎｄｕｓｔｒｙ」が行われ、先進のＩｏＴ技術と現況について堀田鋭二郎氏（デル）、笠倉英知氏（インテル）、佐藤比呂志氏（インターシステムズジャパン）の３氏が、各々の企業が推進するＩｏＴ時代に向けたソリューションなどの先端技術を紹介した。
　プログラム委員長企画セッション『ＩｏＴ時代の医療分野のＳＯＡとは』では、プログラム委員長の木村氏をはじめ、下川忠弘氏（京都民医連中央病院）、島川龍載氏（広島赤十字・原爆病院）、飯田征昌氏（名古屋市立大）、山本康仁氏（都立広尾病院）の５氏が講演した。
　下川氏は、「地域包括ケアを支えるＥＳＢ／ＳＯＡ基盤～院内連携基盤と地域の融合に関する一提案」と題して講演。ワークフローにＩＴを組み込むことが地域包括ケアシステムの必須要件であると、自身のこれまでの経験を踏まえながら訴えた。
　島川氏は、「ビジネスルールアプローチによる抗菌薬使用届出の事前チェック機能の開発」と題して講演。広島赤十字・原爆病院における統合プラットフォームの構築について説明。同プラットフォームの活用事例としての院内システム開発について説明した。
　飯田氏は、「ＩｏＴデバイス活用に向けたＳＯＡ基盤・電子カルテシステムにおける連携手法とその実践」と題して講演。診療記録におけるＩｏＴデバイス活用法を定義づけた。
　山本氏は、「ＳＯＡのためのＥＳＢの拡張」と題して講演。都立広尾病院が構築したＨｉＰＥＲ２．０によるリアルタイムＤＷＨ機能およびメッセージプロセス機能を紹介。今後は、ＩｏＴ技術など最新技術を取り込むような医療情報システムが、医療を取り巻く環境変化を乗り越えるために必要であると述べた。
　最後に木村氏は、「Ｓｔｒｅａｍ Ｃｏｍｐｕｔｉｎｇを医療情報システムに導入する試み」と題して講演。木村氏は、リアルタイムで医療情報を処理するアーキテクチャを検討。医療分野では、他分野で検討されているようなＩｏＴ関連技術は採用途上であり、“どこに”“なにを”というセマンティクスを標準化することが肝要であると述べた。
　２日目は、土屋喬義氏（土屋小児科病院）による学会長講演と一般口演７題、そして植松氏による大会長講演が行われた。
　植松氏は、『技術進化と未来』を演題に講演。まず、世界の変化を考える際のキーワードとなるイノベーションを「単なる技術革新ではなく、社会的活性を持つものだ」と定義づけ、コンピュータの変遷、ポケモンＧＯ等の拡張現実技術に当てはめ解説した。ＩｏＴ時代の到来について、「データは集める必要はなく際限なく、そして猛スピードで集まってくる。そして、それに対応するアプローチたる技術が求められている。これは、完全に新しい時代の到来であり、我々も技術を磨いていかなければならない。ダーウィンが“唯一生き残るのは変化に適応できる者である”と唱えているとおりである」と述べ、今後の取り組みを示した。